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3つのポリシー

Three Policies

アドミッションポリシー

1888年(明治21年)に設立された共愛学園は、百二十余年にわたり共愛の精神をその教育の柱に据えてきました。
本学は、共愛の精神とはすなわち、今日的に換言すれば共生の精神であると捉え、「共愛=共生の精神」を建学の理念としています。
また、本学に設置される国際社会学部は、「国際社会の在り方について見識と洞察力を持ち、国際化に伴う地域社会の諸課題に対処することのできる人材の養成」を目的としています。
この理念と目的をふまえ、本学では次のような素養をもつ人物の入学を期待しています。

  • 1.自分と他者を愛し、社会と共に生きていこうとする精神をもっている人
  • 2.常に世界に視野を広げながら、地域社会を大切にする思いをもっている人
  • 3.自ら主体的に学ぶ意欲があり、他者と協力して学習・活動に参画できる人
  • 4.大学での学びに必要な能力―基礎的な学力、コミュニケーション力、思考力、文章力、問題発見力など―をもっている人
  • 5.スポーツや芸術、社会活動に積極的に取り組んでいる人
  • 6.本学と志望するコースの教育内容をよく理解したうえで、本学と志望コースでの学修を強く望んでいる人

カリキュラム・ポリシー

本学では、キリスト教に基づく教育理念「共愛=共生の精神」の下、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた諸能力を修得した人材を育成するため、「共愛コア科目」・「外国語科目」・「専門科目」・「演習(ゼミナール)」などの科目群により教育課程を体系的に編成します。
専門科目はコース毎に決められており、学術的専門領域に合わせて深く学びます。
他コースの専門科目でも、自分の関心に合わせて履修することができます。
このようなカリキュラムの構造をわかりやすく示すためナンバリングにより、科目間の関連や科目内容の難易度を明示します。
また、コースのカリキュラムを基礎(主専攻)として、実社会と結びついた資質能力を高める2つの副専攻と1つの高度教育プログラムを編成します。
Global Career Training副専攻:地域と世界をつなぐリーダーシップを身につけるために、「Global Language Intensive」・「Global Skills」・「Global Project Work」からなる科目群でカリキュラムを編成します。
Regional Career Training 副専攻:地域産業と密接に関わり、社会的職業的自立を図り、地域で活躍するために必要な力を身につけるために、地域力・自分力・実践力に関する科目群でカリキュラムを編成します。
Kyoai Glocal Honors(高度教育プログラム):世界の視点から地域の未来を創ることができる次世代グローカルリーダーを育成するために、「Honors Base」・「Glocal Honors演習」の科目群によりカリキュラムを編成します。ただし、このプログラムには受講条件があります。

教育内容、教育方法、評価について以下のように定めます。

教育内容

1年次には「チャペルアワー」と「キリスト教概論」を履修します。
1年次には、大学生としての学び方を理解し、学びに必要なスキルを修得するための「基礎演習」と、大学や企業で必要となる情報技術の基礎を学ぶ「情報演習・基礎」を履修します。
「共愛コア科目」は、全学生が履修する科目群で、カリキュラムの中心をなすものです。共愛コア科目には、「人間理解」・「人権と共生」・「地域理解」・「国際理解」・「社会への視点」・「自然の理解」・「Global Skills」の科目群があり、各群から偏りなく履修します。その中でも、特に地域社会との関係について学ぶ「地域志向科目」は、1科目以上の履修が必要です。
外国語科目は、卒業に必要な第一外国語として、英語と中国語のどちらかを選択します。
キャリア教育は、1年次から3年次にかけてキャリアプランニングⅠ〜Ⅳを履修します。また、目的に合わせて内容や参加期間が多様なインターンシップを提供します。
国際社会とのかかわりを学ぶための海外留学プログラムを提供します。語学力向上に特化した留学だけでなく、国際理解を深めるための交流・体験型プログラムや、現地でPBLに取り組んだり、英語のティーチングスキルを向上させたりするプログラムがあります。
地域の自治体・企業と連携してPBLやサービスラーニングに取り組む実践プログラムを豊富に提供します。
4年次には、大学での学びの集大成として「卒業研究」に取り組みます。

教育方法

全専任教員がアクティブ・ラーニングを取り入れた授業を行います。
少人数教育を基本とすることでアクティブ・ラーニングの効果向上を図り、英語科目、情報・経済系入門科目では習熟度別クラス編成を行います。
国際社会に関する識見と地域の課題への対処力を育成するため、国内外の多様なフィールドにおける学び、課題解決型学修を含む実践的プログラムを組織します。
自己の課題や目標を発見・設定し、自律的に学びを進める力を育成するため、eポートフォリオを活用した日常的な学修記録の蓄積と、学修成果の振り返りおよび自己評価を定期的に実施するリフレクションの制度を運用します。
協働による学びや問題解決の能力を育成するため、語学やライティング等の学生チューター制度の運営、ラーニング・コモンズ等の学びの環境整備に取り組みます。
授業アンケートを行い、結果を速やかにフィードバックすることで、授業の事後評価だけでなく、期中の形成的評価(中間評価)と改善を行います。

教育成果(育成すべき能力)

本学のディプロマ・ポリシーに基づき、学修を通じて育成する力として「共愛12の力」を設定しています。「共愛12の力」は以下のように4つの軸ごとに分類されています。

Ⅰ 識見

  • ・共生のための知識:多様な存在が共生し続けることができる社会を築いていくために必要な知識
  • ・共生のための態度:多様な存在が共生し続けることを尊重する考えや行動
  • ・グローカル・マインド:地域社会と国際社会の関わりを捉え、両者をつなぐことで、地域社会の発展に貢献する姿勢

Ⅱ 自律する力

  • ・自己を理解する力:自己の特徴、強みや弱み、成長を正確に理解する力
  • ・自己を制御する力:ストレスや感情の揺れ動きに対処しながら、学びや課題に持続して取り組む力
  • ・主体性:人からの指示を待つのでなく、自らやるべきことを見つけ、行動する力

Ⅲ コミュニケーション力

  • ・伝え合う力:コミュニケーションにおいて、相手の意図を正しく理解し、自分の意図を効果的に伝達する力
  • ・協働する力:他のメンバーと協調しながら集団として目標に向けて行動する力
  • ・関係を構築する力:様々な他者と円滑な関係を築く力

Ⅳ 問題に対応する力

  • ・分析し、思考する力:様々な情報を収集、分析し、論理的に思考して課題を発見する力
  • ・構想し、実行する力:課題に対応するための計画を立て、実行する力
  • ・実践的スキル:現代社会において必要な基本的スキルと自らの強みとなる実践的スキル

評価

本学では、ディプロマ・ポリシーおよび育成すべき人材像に基づき、学生の学修状況について以下のとおり評価します。

・各科目のシラバスに定めた能力を評価した成績
シラバスには各科目で伸長が期待される能力(共愛12の力)を明示し、成績が示す具体的な学修成果を明確化します。また、最高評価の割合を制限するなど、厳格な成績評価を実施します。
・エビデンスに基づく自己評価/担当教員との面談による相互評価
全学生が、eポートフォリオ上の自らの学修記録をエビデンス(=証拠)とした自己評価を毎年行います。また、自己評価を担当教員と共有し、面談による相互評価を行うことで、各学生が成長と課題を的確に把握し、自ら設定した目標に向かって自律して学びを進める力の育成につなげます。
・客観的・多面的評価
単位取得状況やGPAのほか、資格試験、外部テストの結果を活用し、学修成果を客観的かつ多面的に評価します。

ディプロマポリシー

本学は、学則に定める在学期間を満たし、かつ共愛コア科目・外国語科目・専門科目・演習科目・個性的選択科目などからなる所定の124単位を修得した学生に対し、下記に掲げる能力を獲得したと認定し、学士(国際社会)を授与します。

  • 1.地域社会の諸課題への対応能力
  • 2.国際社会と地域社会の関連性についての識見
  • 3.問題を発見し解決するための分析能力・実践的技能
  • 4.国際化社会に対応できる十分なコミュニケーション能力

また、各自の専門性を養うため、コースごとに身につける素養を定めています。

・英語コース
国際社会で十分に活躍することができ、世界から情報を得ることができる実践的・総合的な英語能力の獲得と、幅広い教養と実務能力を養う
・国際コース
国境を越えて生きていくための「旅する力」「取材力」「異文化適応能力」を身につけ、将来、国際社会、国際化する企業、教育現場、地域社会で活躍できる力を養う
・情報・経営コース
幅広い知識の上に高度な専門性を身につけたスペシャリストになるため、広い視野と現場に即した実践力・社会適応能力・ビジネス社会をけん引する行動力を養う
・心理・人間文化コース
心理学や多様な文化について学び人間への理解を深めること、他者とふれあうためのコミュニケーションの力、関心のある領域や将来の進路を見つけることができる力を養う
・児童教育コース
国際的な視野を持ちながら地域社会の課題と向き合って、様々な教育現場で子どもたちの学びを支援できる人材となるよう、小学校教員としての即戦力、小・中学校教員としての専門力、小学校英語に対応できる英語力、地域とともに子どもを支援する実践力を養う